昨年は２０２４年問題として、
　物流業界の労働時間制限による起きる問題が話題となっていました。
　年が変わった今年も、２０２５年問題としていくつか挙げられています。
　代表的なものには、団塊の世代が後期高齢者となる、
　医療や介護の影響ですが、その他にも気になるものがあります。

　そのひとつが、ビデオ・テープが再生機器の生産終了や
　テープ自体の経年劣化に伴い、
　映像の再生やダビングが困難になるとされるものです。

　テープ自体の寿命は２０年程とされており。
　昭和生まれの方々が、
　子供の成長や自身の記念に撮りためた記録が観られなくなると、
　デジタル化のため専門業者への持ち込みが増えているそうです。

　風前の灯とされるビデオ･テープ、発売当時の規格をめぐる熾烈な争い。
　製品の開発に一歩先に出たソニーの「ベータ」に、
　巻き返しを図るビクターの「ＶＨＳ」の猛攻勢はすさまじいものでした。

　当時のビクターは業界８位の中堅メーカーにしか過ぎず。
　技術力の高さはソニーがダントツで、
　かなり水をあけられる形で松下が入り、次にビクターがついてくる。

　「そんな会社が、家庭用ビデオを作れるとは到底思えない」
　と言うのが世間での評価でした。

　また、社内でも新しいビデオ開発には見切りをつけ、
　業務用ビデオの改良・販売をおこなっていくことに方針転換したのでした。
　「他社に先を越されれば、
　ビデオ事業にかかわる社員、協力工場すべてが仕事を失うことになる」

　当時の事業部長がこう決意したことから、
　本格的に家庭用のビデオ開発に取り掛かることになります。
　それは、本社には黙って「秘密開発部隊」としてスタートしたのです。

　一度も黒字を出したことのない部門、
　業務用ビデオを売り歩き、自らの給与を稼ぎながら、開発を進めていきます。
　また、理由をつけ、売れる見込みのない業務用ビデオを生産し続け、
　事業に携わる人々の首を繋ぎます。

　在庫は溜まりにたまり、月商の７、８ヶ月にもなりました。
　本社からの借入金は年商をはるかに超え３０億円以上に…
　金利は６、７パーセントだったので、
　通常の会社なら既に倒産していてもおかしくない状況でした。

　ソニーに遅れること、１年５ヵ月後
　ビクターは家庭用ビデオを発売することが出来ました。
　対抗策として、ビクターが取ったのは、技術を他社に公開することでした。
　日立、松下をはじめとするＶＨＳ規格に賛同する企業に、
　試作品を貸し出し、生産ラインまで公開することとしたのです。

　その結果、ＶＨＳが家庭用ビデオ規格の主導権を握ることとなったことは、
　歴史が証明するとおりです。